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2017年 9月22日現在

One ETF 国内金先物

追加型投信/国内/その他資産(商品先物)/ETF/インデックス型

日経新聞掲載名:One金

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基準価額 基準価額前日比 純資産総額 純資産総額の説明
4,333円 -19円 62百万円

お申込みメモ

購入単位 販売会社が別に定める単位
※詳細は販売会社までお問い合わせください。
購入価額 購入申込日の基準価額
購入代金 販売会社が指定する期日までにお支払いいただきます。
換金単位 販売会社が別に定める単位
換金価額 換金請求受付日の基準価額
換金代金 換金請求受付日から起算して、原則として4営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として営業日の午後1時までに委託会社において受理されたものを当日分のお申込みとします。
※一度受理されたお申込みは、その後、中止または取り消すことは原則できません。
購入・換金申込不可日 委託会社は次のいずれかの場合、原則として当該申込みの受付けを停止します。
・委託会社が約款に定める運用の基本方針に沿った運用に支障をきたすおそれのあるやむを得ない事情が生じたものと認めたとき
・委託会社が信託財産または投資者(受益者)に影響を及ぼすと判断する期日および期間
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金請求には制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付
の中止および取消し
商品市場、外国商品市場および取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、組入有価証券および商品先物等の取引の換金にかかる事情その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付けを中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みの受付けを取り消すことがあります。
信託期間 無期限(2010年2月12日設定)
繰上償還 委託会社は次のいずれかの場合、事前に投資者(受益者)の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了(繰上償還)させることがあります。
・対象指標に関連する商品等がその主たる取引所(商品取引所を含みます。)において上場廃止になったとき、対象指標が廃止されたとき、対象指標の公示性または市場性が失われたとき、対象指標に継続性を失わせるような改定が行われたとき等で、それに代わる新たな対象指標を定めることができない場合。
・信託契約の一部解約により、受益権の総口数が30万口を下回ることとなるとき。
・この信託契約を解約することが投資者のため有利であると認めるとき。
・やむを得ない事情が発生したとき。
なお、委託会社は、受益権を上場したすべての金融商品取引所において上場を廃止することとなるときは、受託会社と合意のうえ(事前の投資者(受益者)の意向確認は行いません。)、信託契約を解約し、信託を終了(繰上償還)させます。
決算日 毎年1月17日
収益分配 毎決算日に収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※将来の収益分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
信託金の限度額 1,000億円を上限とします。
運用報告書 運用報告書は作成いたしません。
課税関係 課税上は上場証券投資信託として取り扱われます。
上場証券投資信託は税法上、少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」の適用対象です。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
その他 銘柄コード:1683
ISINコード:JP3047150002
上場日:平成22年2月15日
上場金融商品取引所:東京証券取引所
売買単位:10口以上10口単位
当初元本:1口当たり3,112円

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料 購入価額に対して、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額とします。
換金時手数料 販売会社が別に定める額を徴することができます。
※詳細は販売会社までお問い合わせください。
信託財産留保額 ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用
(信託報酬)
運用管理費用の総額は次の1.により計算した額に、2.により計算した額を加算して得た額。
1.信託財産の純資産総額に年0.486%(税抜0.45%)以内の率を乗じて得た額。
2.公社債の貸付を行った場合は、その品貸料の54%(税抜50%)以内の額
※運用管理費用は毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。
その他の費用・
手数料
信託財産に関する租税/監査費用/信託事務の処理に要する諸費用/組入有価証券の売買時の売買委託手数料 等
※上記のような費用・手数料等が投資者の保有期間中、そのつど(監査費用は日々)かかります。
※その他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるため、あらかじめ当該費用等(上限額等を含む)を表示することができません。
また、受益権の上場にかかる費用は以下の通りです。(基準日現在)
・上場手数料:追加上場時の増加額(毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額)に対して、0.0081%(税抜0.0075%)
・上場の年賦課金:毎年末または上場日の純資産総額に対して、最大0.0081%(税抜0.0075%)
※ファンドの費用の詳細は「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。
上記手数料等の合計額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
  • 当ページの記載内容の対象範囲は、原則として旧みずほ投信投資顧問株式会社の情報のみとしております。
  • 本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社(以下、当社といいます。)が投資家のみなさまに情報提供を行う目的で作成したものであり、投資勧誘を目的に作成されたものではありません。
  • 本ウェブサイトは、法令に基づく開示書類ではありません。
  • 本ウェブサイトの作成にあたり、当社は情報の正確性等について細心の注意を払っておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
  • 本ウェブサイトに掲載されている当社の見通し、予測、予想、意見等(以下、見通し等)は、各々掲載時点のものであり、今後予告なしに変更されることがあります。
  • 本ウェブサイトに記載した当社の見通し等は、将来の景気や株価等の動きを保証するものではありません。
  • 投資信託は、主に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券などの値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではなく、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等を要因として、基準価額の下落により損失が生じ、投資元金を割り込むことがあります。
  • 投資信託は、個別の投資信託ごとに投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、お申込みの際は投資信託説明書(交付目論見書)の内容をよくお読みください。
  • 投資信託は、預金商品、保険商品ではなく、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。

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