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2017年 3月28日現在

国内金先物価格連動型上場投信

追加型投信/国内/その他資産(商品先物)/ETF/インデックス型

日経新聞掲載名:みずほ国内金

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基準価額 基準価額前日比 純資産総額 純資産総額の説明
4,155円 +2円 59百万円

ファンドの目的

対象指標である商品先物取引価格(清算値)の値動きに連動する投資成果(基準価額の変動率が対象指標の変動率に一致することをいいます。以下同じ。)を目指します。

ファンドの特色

◆投資対象
原則として、わが国の短期公社債等を主要投資対象とし、対象指標に関連する商品投資等取引に係る権利(以下「商品先物等」といいます。)を主要取引対象とします。
※対象指標は、株式会社東京商品取引所(以下「TOCOM」といいます。)の商品市場における金現物先物取引(金(標準取引))(以下「TOCOM金先物」ということがあります。)の期先限月の清算値(帳入値段)(終値)です。ただし、対象指標とする限月の切替えは、新甫発会日の翌月の最初の営業日とします。

◆投資態度
①主として、わが国の短期国債等に投資を行うとともに、対象指標に関連する商品先物等の取引を通じ、信託財産の一口当たり純資産額の変動率を対象指標の変動率に一致させる投資成果を目指します。
②追加設定時には、設定後の信託財産が上記①に沿うよう、信託財産を組成します。
③次の場合等には、上記①に沿うよう、信託財産の構成を調整するための指図を行うことがあります。なお、これにより、信託財産における商品先物等の買い建玉の時価総額の合計金額が純資産総額を超えることとなる運用の指図を行う場合があります。
a.対象指標の定義が変更された場合もしくは当該変更が公表された場合
b.信託財産に属する有価証券の償還等に伴う、銘柄入替えを行う場合
c.その他基準価額と対象指標の連動性を維持するために必要な場合

【運用プロセス】
1.TOCOM金先物の買建て総額が、当ファンドの純資産総額と同程度になるよう日々調整を行い、TOCOM金先物取引価格の値動きに連動する投資成果を目指します。
2.追加設定・一部解約時には、原則として当日中に当該追加設定・一部解約に対応した金先物の買建て額の調整を行います。また、対象指標となるTOCOM金先物の限月が交代した際には、新たな限月の先物への乗り換えを実施します。
3.基準価額の変動率とTOCOM金先物取引価格の変動率の乖離を日々管理し、調整が必要な場合はTOCOM金先物の買建て額を調整します。
4.商品先物取引の証拠金を考慮しながら、わが国の短期公社債等に投資を行います。
* 運用プロセスの詳細は「投資信託説明書(請求目論見書)」をご覧ください。
* 上記のプロセスは、今後変更される場合があります。
市況動向やファンドの資金事情等によっては、前述のような運用ができない場合があります。
  • 当ページの記載内容の対象範囲は、原則として旧みずほ投信投資顧問株式会社の情報のみとしております。
  • 本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社(以下、当社といいます。)が投資家のみなさまに情報提供を行う目的で作成したものであり、投資勧誘を目的に作成されたものではありません。
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  • 本ウェブサイトに掲載されている当社の見通し、予測、予想、意見等(以下、見通し等)は、各々掲載時点のものであり、今後予告なしに変更されることがあります。
  • 本ウェブサイトに記載した当社の見通し等は、将来の景気や株価等の動きを保証するものではありません。
  • 投資信託は、主に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券などの値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではなく、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等を要因として、基準価額の下落により損失が生じ、投資元金を割り込むことがあります。
  • 投資信託は、個別の投資信託ごとに投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、お申込みの際は投資信託説明書(交付目論見書)の内容をよくお読みください。
  • 投資信託は、預金商品、保険商品ではなく、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。

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