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2017年 7月27日現在

One ETF 国内金先物

追加型投信/国内/その他資産(商品先物)/ETF/インデックス型

日経新聞掲載名:One金

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基準価額 基準価額前日比 純資産総額 純資産総額の説明
4,189円 +24円 60百万円

投資リスク

基準価額の変動要因

当ファンドは、公社債などの値動きのある証券等に投資するとともに、商品先物等(当ファンドにおいては金先物が該当します。以下同じ。)の取引を主要取引対象としますので、組み入れた公社債や商品先物等の価格変動ならびに商品先物等取引固有の要因等により、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、組み入れた公社債や商品先物等の下落(対象指標の値動きに連動する投資成果を目指しているため、当該指標の下落を含みます。)等の影響による基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。

商品先物等の価格変動リスク
当ファンドが投資する商品先物等の市場価格が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。商品先物等の取引価格は、商品の需給関係の変化のほか、貿易動向、為替レート、政治的・経済的事由、技術発展等さまざまな要因により変動します。

商品先物等取引固有の要因にかかる留意事項
●商品先物等取引の限月間の価格差(スプレッド)が基準価額に与える影響
商品先物等取引の価格には商品の需給見通しに加え、保管費用や金利負担等のコストが織り込まれ、各限月毎に価格が形成されます。これらの商品先物等の価格の限月毎の価格差は、一般的に以下のようにファンドの基準価額に影響を及ぼします。
・現在取引している限月より新たに取引される期先の限月の方が価格が高い場合、ファンドの基準価額にマイナスの要因となります。
・現在取引している限月より新たに取引される期先の限月の方が価格が低い場合、ファンドの基準価額にプラスの要因となります。

上記の影響は、現在取引している商品先物等取引から、新たに取引される期先の限月に乗換える(ロールオーバー)際に、現在取引している商品先物等の取引価格より新たに取引される期先の限月の取引価格の方が高い場合には、ロールオーバーにより新たに取得できる商品先物等取引の数量(先物取引の契約枚数)が少なくなり、逆に、現在取引している商品先物等の取引価格より新たに取引される期先の限月の取引価格の方が安い場合には、新たに取得できる商品先物等取引の数量(先物取引の契約枚数)が多くなるなどロールオーバーにより保有する商品先物等取引の数量が変化することで、その後に商品先物等価格が変化した場合にファンドの基準価額にそれぞれ影響を与えることなどにより起こります。このように、現在取引している限月より新たに取引される期先の限月の価格の方が高い局面や現在取引している限月より新たに取引される期先の限月の価格の方が安い局面が長期間にわたり一方的に続いた場合、マイナス要因、プラス要因とも一方的に累積されることとなります。したがって、当ファンドの基準価額の値動きは、この間の商品の現物価格やロールオーバーの影響を考慮しない商品先物等価格の値動きとは大きな乖離が生じ、その期間が長いほど影響も大きくなる可能性があり、基準価額と対象指標の清算値(帳入値段)が大きく乖離する可能性があります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではなく、上記以外に「金利変動リスク」、「流動性リスク」、「信用リスク」、「公社債の貸付等におけるリスク」などがあります。

その他の留意点

◆当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

◆当ファンドは、対象指標であるTOCOM金先物取引の期先限月の清算値の値動きに連動する投資成果を目指しますが、次のような要因により意図した投資成果が得られない場合があります。

1.追加設定、一部解約および対象指標とする限月の切替(ロールオーバー)時の金先物取引の約定価格と当ファンドの評価に使用する金先物取引の当日清算値(帳入値段)に差が生じた場合の影響

2.追加設定、一部解約があった場合における資金の流出入から実際に金先物取引を行うまでのタイミングのずれや、解約資金を手当てする際、市場実勢から乖離した価格での決済を余儀なくされた場合等の影響

3.市場の大幅な変動や流動性の低下等により金先物取引が成立せず、当ファンドが行う金先物取引の全部または一部が成立しなかった場合の影響

4.運用管理費用(信託報酬)、売買委託手数料等の費用の負担による影響

5.金先物取引の最低取引単位による影響

6.金先物取引の証拠金率の変動により目標とする買建てが行えなかった場合の影響

7.当局、公的機関または取引所の規制等の変更や金先物取引の制度変更、上場廃止等により、目標とする運用が行えなかった場合の影響

8.投資している公社等の利息収入、償還差益等による影響

◆当ファンドの信託期間は無期限となっておりますが、繰上償還を行う場合があり、その際には、当ファンドの受益権は、金融商品取引所において上場廃止となります。また、上場廃止となった場合の換金(解約)請求は信託終了日の3営業日前までの毎営業日に行うことが出来ます。

◆商品先物等取引市場に急激な変化が生じた場合、または予想される場合には、信託財産を保全するため、商品先物等取引の建玉を縮小またはすべて決済することがあります。このような場合には、目標とする投資成果が十分に得られないこと、または全く得られないことがあります。当ファンドが取引を行う取引所の取引規制などの影響により、ファンドの目的を達成するために充分な先物取引を行えないなどの理由により、ファンドの投資目的を達成できない場合があります。

◆当ファンドは、商品市場、外国商品市場および取引所等における取引の停止等があるときには、換金請求の受付けを中止すること、およびすでに受け付けた換金請求の受付けを取り消すことがあります。
  • 当ページの記載内容の対象範囲は、原則として旧みずほ投信投資顧問株式会社の情報のみとしております。
  • 本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社(以下、当社といいます。)が投資家のみなさまに情報提供を行う目的で作成したものであり、投資勧誘を目的に作成されたものではありません。
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  • 本ウェブサイトに掲載されている当社の見通し、予測、予想、意見等(以下、見通し等)は、各々掲載時点のものであり、今後予告なしに変更されることがあります。
  • 本ウェブサイトに記載した当社の見通し等は、将来の景気や株価等の動きを保証するものではありません。
  • 投資信託は、主に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券などの値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではなく、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等を要因として、基準価額の下落により損失が生じ、投資元金を割り込むことがあります。
  • 投資信託は、個別の投資信託ごとに投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、お申込みの際は投資信託説明書(交付目論見書)の内容をよくお読みください。
  • 投資信託は、預金商品、保険商品ではなく、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。投資信託の設定・運用は、投資信託委託会社が行います。

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